創立10周年のジンコソーラージャパン、創蓄両面で脱炭素ソリューションを深化
ジンコソーラージャパンは創立10周年を迎えた。国内出荷量4年連続トップの同社は、高効率なN型モジュール「Tiger Neo」シリーズと蓄電システムを組み合わせ、脱炭素化や電気料金の高騰を解決するソリューションを深化させる。
創立10周年を迎えた日本支社
4年連続で国内出荷量トップ
ジンコソーラーの日本支社であるジンコソーラージャパンは2023年、創立10周年を迎えた。2013年に日本市場に参入して以来、ジンコソーラーの太陽光モジュールは大阪、三重、北海道、福岡など全国に導入されてきた。これまでの導入実績は累積6GWにのぼる。2022年の出荷量は1.1GWと、4年連続で日本一に輝いている。
この10年間、国内の太陽光発電市場は起伏に富んだものだった。2012年に始まったFIT制度によって太陽光発電は爆発的に増え、日本の太陽光発電の導入量は世界第3位になった。2050年カーボンニュートラルが宣言されたことで、脱炭素化は官民の垣根を越えた共通の目標となっている。
また、2022年には、買取価格が市場価格に連動するFIP制度がスタート。固定価格での買取とは異なり、収益性を向上させるには、市場価格の高いタイミングで多く発電しなければならない。時代の変遷とともに、太陽光モジュールに求められる役割も変化している。
N型が国内市場の主流に
家庭向けモジュールも視野
こうした時代の変化を先取りする形で、ジンコソーラーは早くからN型モジュールに注力してきた。N型モジュールには、これまで主流だったP型よりも低い照度で発電でき、高温下でも発電量の定価が少ないという特長がある。朝夕など市場価格の高いタイミングで多く発電できるため、FIP制度に適したモジュールと評価されている。
同社のN型モジュールの主力製品「Tiger Neo」シリーズにはTOPCon技術が採用され、シリーズ全商品のモジュール変換効率は22％を超える。同面積のP型モジュールと比べて、発電効率が2％以上高いのが強みだ。モジュール1枚あたりの発電出力600W以上という大容量タイプもラインナップしている。
2023年は、同社にとって日本市場の主力製品がP型からN型に変わるターニングポイント。2024年にかけて、出荷量の全量をN型モジュールにシフトする。今年3月のPV EXPOでは、国内の住宅市場のニーズに応えたオールブラックのN型モジュールを展示した。住宅市場への参入も視野に入れ、産業・商業向けから家庭向けまであらゆるユーザーの脱炭素化をサポートする。
家庭用から系統用蓄電池まで
蓄電システムもさらに充実
蓄エネルギーの分野では、2022年にリリースした家庭向け蓄電池「SUNTANK」が定評を得ている。最大容量12kWhで、太陽光発電の電気を余すところなく活用できることに加え、非常用電源としても心強い。年々高まる自然災害への備えとしてニーズが高まっている。
2023年3月に開催されたスマートエネルギーWeek 太陽光発電展では、産業向けの水冷蓄電システム「SUNGIGA」を発表した。独自の水冷構造によるスマートな熱管理によって、蓄電池の利用容量を10％以上向上し、投資対効果を高めることができる。同じく水冷式の大型蓄電池「SUNTERA」も、安全性の高さから系統用蓄電池に最適だ。
ジンコソーラーは、太陽光モジュール「Tiger Neo」シリーズと蓄電システム「SUNTANK」「SUNGIGA」「SUNTERA」と組み合わせたソリューションによって、脱炭素化のみならず、近年、あらゆる需要家を悩ませる電気料金の高騰に対しても最適な解決策を提供する。ジンコソーラーの強力なリーダーシップによって、日本の太陽光発電産業は新たなステージへと突入する。